【名古屋の店舗売却・飲食店売却】地下店舗・2階以上の空中階は売れない?立地の弱点Q&A30選

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2026年11月18日

【名古屋の店舗売却・飲食店売却】地下店舗・2階以上の空中階は売れない?立地の弱点Q&A30選

地下街・商業施設の居抜き売却は難しい?錦三・栄・名駅の実例から、地下店舗・空中階の売却事情を居抜キングが徹底解説!

はじめに|飲食店の居抜き売却は、1階店舗が圧倒的に有利なのか?

「地下1階の飲食店だけど、居抜きで売却できる?」

「2階や3階の居酒屋は、1階より安くなってしまう?」

「錦三の5階にあるBARを売りたいけれど、買主は見つかる?」

「名古屋駅の地下街にある飲食店は、造作譲渡できる?」

名古屋市で飲食店の居抜き売却を専門に取り扱う「居抜キング」には、店舗の階数や立地に関するご相談があります。

一般的に、飲食店の出店では1階の路面店舗が好まれる傾向があります。

通行人から店内が見えやすく、看板の視認性も高く、初めて来店するお客様にも場所が分かりやすいからです。

しかし、だからといって地下店舗や2階以上の空中階が売れないわけではありません。

実際に名古屋市内では、2階や3階にある居酒屋、BAR、焼鳥店などが居抜きで売却されています。

一方、同じ地下にある店舗でも、一般のテナントビルの地下1階と、地下街の飲食店では事情が大きく異なります。

特に注意したいのが、名古屋の地下街や大型商業施設に入居している飲食店です。

こうした施設では、運営会社や貸主がテナントを選定し、店舗の入れ替えや内装工事を管理していることが多く、現在の借主が自由に次の出店者へ店舗を売却できるとは限りません。

居抜キングの実務感覚としても、名古屋の商業施設や地下街の飲食店は、貸主・施設運営者の承諾が得られず、通常の居抜き売却が難しいケースが多いと考えています。

今回は、地下店舗・空中階・商業施設・地下街の違いから、立地による造作価格の考え方まで、Q&A30選で解説します。


第1章|地下店舗・空中階の居抜き売却の基本Q&A

Q1.地下1階の飲食店は居抜き売却できる?

A.一般のテナントビルであれば、条件次第で可能です。

地下1階という理由だけで、居抜き売却ができなくなるわけではありません。

例えば、名古屋市中区の繁華街にあるテナントビルの地下1階で、居酒屋やBARを営業している場合です。

貸主が次の飲食店の入居を認め、造作譲渡についても承諾すれば、売却できる可能性があります。

ただし、地下店舗では階段や避難経路、排気設備、看板の設置場所などが重要になります。

Q2.2階以上の空中階とは何ですか?

A.一般的に、建物の2階以上にある店舗を指します。

例えば、2階の焼肉店、3階の居酒屋、5階のBARなどです。

不動産業界では、1階の路面店舗と区別して空中階店舗と呼ぶことがあります。

空中階は、路面店舗よりも通行人から店内が見えにくい反面、業態によっては十分な需要があります。

Q3.飲食店の居抜き売却では1階が一番高く売れる?

A.必ずしもそうとは限りません。

1階の路面店舗は視認性が高く、幅広い飲食業態から需要が見込めます。

しかし、造作価格は階数だけで決まりません。

立地、賃料、面積、設備の状態、貸主の条件なども影響します。

例えば、1階でも家賃が高すぎる店舗より、3階でも家賃が安く、設備が充実した店舗の方が買主の需要に合う場合があります。

Q4.地下店舗は買主が見つかりにくい?

A.業態によっては、買主候補が限定される場合があります。

地下店舗では、通行人から店内が見えにくいことがあります。

そのため、通行客の入店を重視する飲食店では敬遠される可能性があります。

一方、目的来店型のBARや居酒屋などでは、地下店舗でも営業できる場合があります。

重要なのは、店舗の特徴と次の出店者の業態が合っているかどうかです。

Q5.2階の飲食店は売れない?

A.いいえ。2階でも居抜き売却できる店舗はあります。

実際に居抜キングでは、名古屋市内の2階店舗の売却を取り扱っています。

2階という理由だけで売却を諦める必要はありません。

ただし、階段の位置、看板の視認性、賃料、厨房設備などを総合的に判断する必要があります。

Q6.地下店舗と空中階、どちらが売れやすい?

A.階数だけで単純に比較することはできません。

地下1階でも駅から近く、入口が分かりやすい店舗があります。

反対に、2階でも階段が建物の奥にあり、通行人から入口が見えにくい店舗もあります。

また、BARとラーメン店では求められる立地条件が異なります。

売却のしやすさは、階数よりも物件と業態の相性によって変わります。


第2章|名古屋の地下街・商業施設は居抜き売却できる?Q&A

Q7.名古屋の地下街にある飲食店は居抜き売却できる?

A.一般のテナントビルと比べ、居抜き売却が難しいケースが多いです。

名古屋駅周辺や栄エリアには、多くの地下街があります。

しかし、地下街の店舗は、施設運営者がテナントの入居や退去を管理していることが一般的です。

現在の借主が、次の出店者を自由に決められるとは限りません。

造作譲渡を希望しても、施設側の承諾が得られない場合があります。

そのため、居抜き売却を前提に閉店計画を立てることはおすすめできません。

Q8.大型商業施設の飲食店も居抜き売却できない?

A.通常の居抜き売却が難しいケースが多いと考えています。

大型商業施設では、施設全体のテナント構成やブランドイメージ、営業方針などを考慮して入居店舗が決められます。

次の出店者についても、施設運営者の判断が必要です。

また、内装や設備について独自の管理基準が設けられている場合があります。

そのため、売主様と買主様が造作価格に合意しても、施設側が認めなければ予定していた売却は成立しません。

Q9.地下街の店舗は、なぜ貸主の承諾が得られにくい?

A.施設全体の運営方針が優先されるためです。

地下街や商業施設では、個々の店舗だけでなく、施設全体の集客や業態構成が重要になります。

例えば、同じ飲食業態が集中しすぎないように調整したり、施設側が誘致したいテナントを優先したりする場合があります。

そのため、既存テナントが希望する買主を、そのまま次の借主として認めるとは限りません。

Q10.地下街で厨房設備を残したまま次の店に引き継ぐことはできる?

A.施設側が認めれば可能性はありますが、自由に譲渡できるとは限りません。

例えば、厨房設備の一部を残して次のテナントが使用するケースは考えられます。

ただし、設備の所有権や工事区分、施設側の内装基準などを確認する必要があります。

設備を残せることと、売主様が買主から造作代金を受け取れることは別問題です。

Q11.地下街や商業施設で造作譲渡が認められなかったら?

A.契約に従って退去するか、施設側と別の方法を協議する必要があります。

造作譲渡が認められない場合には、設備の撤去や原状回復が必要になる可能性があります。

ただし、原状回復の範囲は契約内容によって異なります。

厨房機器などを別途売却できる場合もありますが、設備の所有権や撤去条件の確認が必要です。

Q12.商業施設内の店舗でも居抜き査定を依頼する意味はある?

A.あります。ただし、最初に契約条件を確認する必要があります。

居抜き売却が可能かどうかを判断するには、賃貸借契約書や施設側の規定を確認する必要があります。

居抜キングでは、売却活動を始める前に、貸主や管理会社の承諾が得られる見込みがあるかを重視しています。

地下街や商業施設では、売却価格の査定以前に、そもそも造作譲渡が認められるかを確認することが重要です。


第3章|空中階の立地・看板・設備が売却に与える影響Q&A

Q13.2階以上の店舗は看板が重要?

A.重要な判断材料になります。

空中階の飲食店は、路面から店内が見えにくいことがあります。

そのため、建物の入口や外壁に看板を設置できるかが重要です。

特に、初めて来店するお客様にとって、入口の分かりやすさは大切です。

ただし、看板の設置には貸主の承諾や建物の規定が関係する場合があります。

Q14.看板が設置できない空中階は売れない?

A.売却できないとは限りません。

例えば、予約制の飲食店や会員制BARなどでは、通行人への視認性よりも、目的来店が重視される場合があります。

一方、通行客を集客したい飲食店では、看板が設置できないことが大きな弱点になる可能性があります。

Q15.エレベーターがない3階店舗は不利?

A.業態や客層によっては不利になる場合があります。

3階まで階段で上がる必要がある店舗では、来店の負担が大きくなります。

特に、幅広い年齢層を対象とする飲食店では、敬遠される可能性があります。

ただし、小規模なBARなど、業態によっては需要が見込める場合もあります。

Q16.地下店舗では排気ダクトが重要?

A.非常に重要です。

飲食店では、厨房から発生する煙や臭いを適切に排気する必要があります。

地下店舗では、排気経路の確保や設備の増設が難しい場合があります。

特に、焼肉店や焼鳥店など、煙が多く発生する業態では注意が必要です。

既存の設備が、次の出店者の予定業態に対応できるかを確認する必要があります。

Q17.地下店舗は消防設備の確認も必要?

A.必要です。

地下店舗では、避難経路や消防設備などが重要になります。

ただし、必要な設備や届出は、建物の用途、規模、収容人員、営業形態などによって異なります。

既存店舗が営業していたからといって、次の出店者が同じ条件で営業できるとは限りません。

買主は、開業前に消防署などへ確認することが重要です。

Q18.空中階は家賃が安ければ売れやすい?

A.家賃が比較的安いことはメリットになる場合があります。

飲食店の開業では、毎月の固定費が重要です。

路面店舗より家賃が抑えられる空中階であれば、買主の資金計画に合う場合があります。

ただし、家賃が安くても、看板が設置できない、設備の改修が必要などの問題があれば、購入を見送られる可能性があります。


第4章|名古屋の繁華街別・空中階の居抜き売却Q&A

Q19.錦3丁目の空中階BARは居抜き売却できる?

A.可能な場合があります。

名古屋市中区錦3丁目には、BARやスナックなどが入居するテナントビルが多くあります。

こうした業態では、2階以上の空中階も出店候補になります。

ただし、賃料や契約期間、造作価格、貸主の条件によって売却の難易度は変わります。

Q20.栄の2階飲食店は売れる?

A.実際に売却できた事例があります。

居抜キングでは、名古屋市中区栄4丁目の2階にあった焼肉店を取り扱いました。

この店舗は約20.5坪で、売主様の希望造作価格は1,200万円でした。

しかし、買主の需要や設備の評価などを踏まえて価格を見直し、最終的に300万円で成約しました。

2階だから売れなかったわけではありません。

重要なのは、造作価格や賃貸条件が買主の需要に合っているかどうかです。

Q21.名駅エリアでは空中階より1階が有利?

A.業態によって異なります。

名古屋駅周辺では、通行人を対象とする飲食店と、予約や目的来店を中心とする飲食店で求められる立地が違います。

1階は視認性に優れますが、賃料が高額になる場合があります。

一方、空中階では家賃を抑えられる場合もあります。

そのため、必ずしも1階がすべての買主にとって最適とは限りません。

Q22.金山エリアの空中階でも需要はある?

A.立地や業態が合えば需要は見込めます。

金山エリアでは、駅からの距離や建物の入口の分かりやすさが重要になります。

また、居酒屋、BAR、焼肉店など、買主の営業予定業態によって求められる条件は異なります。

居抜き売却では、階数だけでなく、物件全体の条件を確認することが重要です。

Q23.今池の2階以上の店舗は売れる?

A.売却できる可能性があります。

今池エリアには、居酒屋やBARなどが営業する空中階店舗もあります。

例えば、既存の厨房設備やカウンターを活用できる店舗であれば、次の出店者にとってメリットになる場合があります。

ただし、建物の入口、看板、賃料、設備の状態などによって需要は変わります。

Q24.女子大小路の空中階は居抜き売却に向いている?

A.BARやスナックなど、業態によっては相性が良い場合があります。

栄4丁目の女子大小路周辺には、BARやスナックなどの飲食店が入居するテナントビルがあります。

こうした業態では、空中階であることが必ずしも大きな欠点になりません。

ただし、営業時間の制限、カラオケの使用条件、看板設置、契約期間などは確認が必要です。


第5章|居抜キングの実際の成約・不成約事例Q&A

Q25.3階の大型居酒屋でも高額で居抜き売却できる?

A.実際に500万円で成約した事例があります。

名古屋市中区栄3丁目・住吉エリアにあった居酒屋の事例です。

店舗は3階、約46坪。

約7年間営業していた飲食店で、居抜き売却価格は500万円でした。

売却期間は45日。

次の出店者は餃子バルとして店舗を引き継ぎました。

さらに、約580万円と見込まれていた原状回復費用を回避できました。

この事例から分かるのは、3階だから売れないわけではないということです。

立地、設備、賃貸条件、造作価格が合えば、空中階でも成約につながります。

Q26.5階のBARが売れなかった事例は?

A.錦3丁目のBARで、売却が成立しなかった事例があります。

この店舗は、名古屋市中区錦3丁目の5階にありました。

売主様の希望造作価格は800万円。

しかし、弊社の査定額とは大きな差がありました。

さらに、賃貸借契約は3年間の定期借家契約でした。

約3ヶ月間売却活動を行いましたが、成約には至りませんでした。

最終的には約240万円の原状回復費用が必要となりました。

この事例では、5階という立地だけでなく、希望造作価格と契約条件も売却の難しさにつながったと考えられます。

Q27.空中階でも買主が見つかりやすい店舗の特徴は?

A.買主が開業後の営業を具体的にイメージできる店舗です。

例えば、厨房設備が正常に使用できる。

看板の設置条件が明確になっている。

入口が分かりやすい。

家賃が予定売上に見合っている。

貸主が次の飲食店の入居を認めている。

こうした条件がそろっていれば、空中階でも買主が検討しやすくなります。

Q28.地下店舗や空中階は造作価格を安くしなければ売れない?

A.必ずしも値下げが必要とは限りません。

造作譲渡価格を設定するのは、基本的に売主様です。

地下や空中階という理由だけで、最初から安く売る必要はありません。

ただし、買主の需要が少ない場合や、追加工事費用が高額になる場合には、価格の見直しが必要になることもあります。

大切なのは、売主様の希望と市場の需要を踏まえて判断することです。


第6章|地下店舗・空中階の売却成功ポイントQ&A

Q29.地下店舗や空中階を売却する前に何を確認するべき?

A.貸主の承諾、賃貸条件、設備の状態を確認することです。

特に確認しておきたいのは、次の項目です。

  • 貸主が居抜き売却を認めるか

  • 次の借主に認められる業態

  • 次の借主の家賃・保証金

  • 看板の設置条件

  • 排気ダクトや厨房設備の状態

  • エレベーターや階段の利用条件

  • 消防設備や避難経路

  • 原状回復義務の範囲

  • 引渡し可能時期

  • 造作譲渡の対象となる設備の所有権

特に、地下街や商業施設では、貸主・施設運営者が第三者への造作譲渡を認めるかどうかを最初に確認することが重要です。

Q30.地下店舗・空中階の居抜き売却で最も重要なことは?

A.階数だけで判断せず、売却できる条件が整っているかを確認することです。

一般のテナントビルの地下1階や2階以上の店舗であれば、条件次第で居抜き売却できる可能性があります。

一方、地下街や大型商業施設では、施設側の承諾が得られず、通常の居抜き売却が難しいケースが多くあります。

そのため、同じ地下店舗でも、建物の種類によって売却方法が変わります。

まずは契約内容と貸主の方針を確認し、売却できる可能性を判断することが重要です。


第7章|名古屋の地下街・商業施設と一般テナントビルは、居抜き売却の考え方が違う

今回、特にお伝えしたいのは、地下店舗を一括りにしてはいけないということです。

例えば、名古屋市中区錦3丁目のテナントビル地下1階にあるBAR。

このような店舗では、貸主の承諾が得られれば、造作譲渡による売却を検討できる場合があります。

一方、名古屋駅周辺や栄エリアの地下街にある飲食店では、事情が異なります。

地下街や大型商業施設では、施設全体の運営方針やテナント構成が重視されるため、現在の借主が自由に次の出店者を選ぶことは難しい場合があります。

また、内装工事や設備の所有権についても、独自のルールが設けられていることがあります。

そのため、地下街や商業施設の飲食店では、造作価格の査定をする前に、貸主や施設運営者が居抜き売却を認めるか確認する必要があります。

「地下だから売れない」のではありません。

「地下街や商業施設だから、貸主の承諾が得られず売却できない場合がある」のです。

この違いを理解しておくことが、閉店時のトラブルを防ぐうえで重要です。


第8章|空中階の飲食店は、立地の弱点を理解すれば売却できる可能性がある

2階以上の空中階には、確かに弱点があります。

通行人から店内が見えにくい。

階段やエレベーターを利用する必要がある。

看板の設置場所が限られる。

業態によっては集客が難しい。

しかし、これらの弱点がすべての飲食店に当てはまるわけではありません。

例えば、予約制の飲食店やBARなどでは、目的来店のお客様が中心になる場合があります。

また、路面店舗より賃料を抑えられる空中階は、開業資金を重視する買主にとって魅力になることもあります。

実際に、居抜キングでは3階の居酒屋を500万円で売却した事例があります。

一方、5階のBARで希望価格800万円の売却が成立しなかった事例もあります。

この違いは、単純に階数だけで説明できるものではありません。

造作価格、賃貸条件、契約期間、設備、買主の需要など、複数の要素が関係しています。

居抜き売却で重要なのは、階数ではなく、その店舗を必要とする買主がいるかどうかです。


まとめ|地下店舗・空中階でも売却できる。ただし地下街・商業施設は要注意

名古屋市で飲食店の居抜き売却を検討する際、地下店舗や2階以上の空中階だからといって、最初から売却を諦める必要はありません。

一般のテナントビルであれば、貸主の承諾や賃貸条件によって、居抜き売却できる可能性があります。

実際に、栄や錦三などの繁華街では、2階以上の飲食店が居抜きで売却されています。

一方、名古屋の地下街や大型商業施設では、貸主や施設運営者が次のテナントを選定することが多く、通常の居抜き売却が難しいケースがあります。

そのため、閉店を検討している場合には、まず契約内容を確認することが重要です。

居抜キングでは、名古屋市を中心に飲食店の居抜き売却を専門に取り扱っています。

地下店舗、空中階、路面店舗など、物件の特徴に応じた売却方法をご提案しています。

また、居抜き売却が難しい場合には、厨房機器の売却や原状回復費用の検討など、閉店時の負担を抑える方法についてもご相談いただけます。

1円でも高く、1日でも早く。

大切なお店を、次の出店者へ。


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